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NFTとは？NFTの仕組みを分かりやすく解説

NFT（非代替性トークン）とは

NFTは「Non-Fungible Token」の頭文字を取ったもので、日本語で「非代替性トークン」という意味の言葉です。

非代替性トークンとは、代替不可能（替えが効かない、唯一無二の）のトークン（しるし・証拠）のことです。

NFTのイメージ例

これまでインターネット上に存在するデジタルアート等のデジタル資産は簡単に複製できたため、オリジナルとコピーされた複製品の判別がつかず資産価値が生まれにくい状況でした。

しかし、NFTの登場によって自分が保有するデジタル資産を唯一無二の存在として証明できるようになり、デジタルの世界に資産価値が生まれるようなりました。

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次の図は、NFTの取引（販売・購入など）イメージ例です。

NFTの仕組み

作品を作った企業や個人がNFTを発行し、デジタルアートなどとNFTを紐付けて、NFT専用のマーケットに出品します。

NFTマーケットプレイスに出品されているNFT作品は、暗号資産（仮想通貨）やクレジットカードで購入できます。

Twitterの創業者「ジャック・ドーシー」による世界初のNFTツイート画像が約3億円超で落札されたり、Beepleというアーティストが作成した作品が約75億円で落札されたりなど、驚くような価格でNFT作品が取引された事例もあります。

このように有名アーティストによるNFT作品や、希少価値のあるNFT作品には、高い価値がつく可能性があります。絵画や宝石などと同じで、希少であればあるほど、その価値は高くなる傾向にあります。

NFT（非代替性トークン）の特徴

ブロックチェーンにより"唯一無二"が証明される

NFTはブロックチェーンという技術を基盤にしています。

ブロックチェーンとは、取引するデータを「ブロック」という1単位で記録し、その「ブロック」を「チェーン」のように繋いで保管する技術のことです。

データの破壊・改ざんは極めて困難であり、NFTはこのブロックチェーン技術を使って作られたものです。

はてな

NFTと同じ、ブロックチェーンを基盤にしたデジタルデータには暗号資産（仮想通貨）があります。

NFTは唯一無二の存在

暗号資産（仮想通貨）は、代替可能なデジタルデータです。例えば、Aさんが持っている暗号資産（仮想通貨）とBさんが持っている暗号資産（仮想通貨）の価値は同じです。

それに対しNFTは、代替不可能なデジタルデータです。仮に見た目がほとんど変わらないデジタルアート（NFT化した作品）だったとしても、ブロックチェーンに記録されている認識情報も踏まえて作品の価値が決まるので、それぞれ代替不可能（他のものと置き換えられない、唯一無二の存在）な存在として扱われます。

誰でも作成・販売できる

NFTは誰でも作成・販売できます。

NFT作品はオンラインで売買できるため、NFTマーケットプレイスを利用するれば、誰でも気軽にNFT作品の売買に参加できます。

アーティストとしての知名度に関係なく出品できるため、小学生が出品したNFT作品が数百万円という価格で落札された事例もあります。

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譲渡・転売されると"NFT作品の作者"に報酬が還元される

NFTでは、NFT作品を譲渡・転売した場合、"NFT作品の作者"に手数料が入るように設定できます。

これまでは二次流通（一度市場に出た商品が消費者に渡り、再び販売されること）後の動向がどうなっているか把握できませんでした。

例えば本の場合、書店で購入された売り上げは作者に還元されますが、購入者がその後、古本屋やネットなどで商品を転売（二次流通）した場合、作者に還元されません。

これは、最初の購入から中古品となって流通されていく動向を正確に把握できないことが要因に挙げられます。

 

NFTでは、ブロックチェーン技術により、二次流通後の動向を正確に把握できます。

NFTの仕組み

そのため、NFT作品を譲渡・転売（二次流通）した場合、"NFT作品の作者"に手数料（二次流通のロイヤリティ）が入る仕組みになっています。（手数料の割合は出品時に設定できる）

取引額の数％が"NFT作品の作者"に還元されるため、長期的な利益につながります。

NFT（非代替性トークン）の問題・課題

NFTはデジタル資産を唯一無二の存在として証明する技術です。

そのため、NFTは複製できません。

ただこれは、NFT（代替不可能のトークン）を複製できないという意味で、NFT化されたデジタルアート等はデジタルデータなので簡単に複製できます。コピーされた複製品とオリジナル（本物）を見分ける技術がNFTです。

しかし、コピーした複製品を改めてNFT化すると、コピー元のNFTとは別の新しいNFT作品が誕生します。この場合、コピー元の制作者とトラブルになる可能性があります。

また自身がコンテンツの著作権を持っていないにもかかわらず、NFTを発行し出品できてしまうため、著作権に関連する様々な問題やトラブルが発生しています。

発生時期詳細
2022年2月初旬ナイキは2022年2月初旬、オンラインマーケットプレイスのストックエックス（StockX）を相手取り、同社が販売している仮想NFTスニーカーがナイキの商標を侵害しているとして民事訴訟を起こした。
2021年末エルメスは2021年末、NFTアーティストのメイソン・ロスチャイルドを相手取り、NFTアート作品「メタバーキン（MetaBirkin）」が、エルメスを代表する高級ハンドバッグ「バーキン（Birkin）」の商標を侵害しているとして提訴。
2021年11月ハリウッドの大手映画会社ミラマックスは2021年11月、同社の映画「パルプ・フィクション」の脚本の一部を組み込んだNFTをオークションにかけたとして、映画監督クエンティン・タランティーノ氏を提訴。その後、映画監督クエンティン・タランティーノ氏と映画会社ミラマックスのNFTをめぐる裁判は和解が成立。

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