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テレワークとは | テレワークの仕組みを図解で分かりやすく説明

2020年4月14日

テレワーク(telework)

テレワーク(telework)とは、「tele = 離れた場所」「work = 働く」を繋げた言葉で、情報通信技術(ICT)を活用し場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。

テレワークには次のような種類が存在します。

名称説明
在宅勤務会社には出社せず、自宅からパソコンや携帯電話などを利用して仕事をする働き方。
モバイルワーク会社には毎日出勤することはせずに、顧客先や移動中にノートパソコンや携帯電話などを利用して仕事をする働き方。
サテライトオフィス勤務先以外のオフィススペースでパソコンや携帯電話などを利用して仕事をする働き方。

情報通信技術(ICT)を活用することで、自宅や外出先で作成したファイルをインターネットを通じて共有したり、テレワーク勤務者同士でビデオ会議をすることで、会社のオフィスで働いているのとほとんど変わらない効率で仕事を進めることができます。

ただし、テレワークを行うには情報セキュリティが重要です。情報セキュリティ技術を活用することで安全な環境でテレワークを行うことができます。

情報セキュリティ技術以外にも、テレワークを安全に行うためには、従業員への情報セキュリティ教育や環境毎のルールを定めることが大切です。

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テレワークの導入方法

テレワークって具体的にはどんな方法で行うのですか?
テレワークには様々な方法があります。

本記事では、その中でもよく利用されている方法を紹介します。

オフィスのパソコンを遠隔操作する方法

オフィスに設置されているパソコンを、テレワークで使うパソコンから遠隔操作する方法です。

この方法は普段オフィスで使っているパソコンを遠隔で操作するので、オフィスで実施していた作業をテレワークでも行うことができます。

そして、作業したファイル等はオフィスのパソコンに保存されます。(テレワークで使うパソコンに電子データを残さなくてよい)

遠隔操作でテレワーク

上記は、オフィスのパソコンを遠隔操作するイメージ図です。テレワークで使用するパソコンからオフィスのパソコンを遠隔操作し、社内システムにアクセスしています。

テレワークで使用するパソコンに「リモートアクセスツール」をインストールし、オフィスのパソコンを遠隔操作する形です。

リモートアクセスツールを利用することで安全な遠隔操作が提供されます。リモートアクセスツールは色々な企業が提供しているので、用途と料金に応じて適切なリモートアクセスツールを選択することができます。

※遠隔操作によるテレワークには、オフィスに設置されているパソコンではなく、オフィスのサーバ上で提供される仮想デスクトップ基盤(VDI)にテレワークで使うパソコンから遠隔操作するという方法もあります。

クラウドサービスを利用する方法

オフィスやテレワーク環境などの場所は問わず、インターネット上のクラウドサービスを利用する方法です。この方法は、作業したファイルはクラウドサービスに保存することができます。

ただし、テレワークで使用するパソコンにもデータが保存できてしまうので、特別なインターネットブラウザを使い機能を制限することで、テレワークで使用するパソコンにデータを保存できないようにすることも可能です。

クラウドサービスでテレワーク

上記はクラウドサービスを利用するイメージ図です。利用者は自宅やオフィスなどの場所にとらわれず作業することが可能です。

クラウドサービスは色々な企業が提供しているので、用途と料金に応じて適切なクラウドサービスを選択することができます。

オフィスのパソコンを持ち帰る方法

オフィスで使用していた会社パソコンをテレワーク用に持ち帰って作業する方法です。テレワーク用に持ち帰った会社パソコンから社内システムにアクセスする場合は、VPNを利用して安全な通路を確保することが大切です。

VPN(Virtual Private Network)とは、遠隔地間で仮想的なプライベートネットワークを構築する技術であり、トンネリングと呼ばれる外部から見えない通路を作り、カプセル化と呼ばれる方法でパケットを暗号化して通信する仕組みです。

VPNでテレワーク

上記は、テレワークで使用する会社パソコンからVPNで社内システムへアクセスするイメージ図です。

この方法は、テレワークで使用する会社パソコンに作業したデータが保存されるので、情報漏洩にならないよう、徹底した従業員への情報セキュリティ教育作業上のルールを定めることが重要です。

最後に

本記事で紹介した「テレワークの導入方法」については、平成30年4月に公開された総務省テレワークセキュリティガイドライン第4版を参考にしています。

※より詳細な説明は総務省テレワークセキュリティガイドライン第4版をご覧ください。

テレワークセキュリティガイドライン 第4版

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